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やはり企画提案力が問われる

商品やサービスを選んで購入するさい、ネットで性能や内容、評判を調べ、価格を比較するというのは、もはや常識となった。

こういう消費者の「行動の変化」は、いうまでもなく企業の広告宣伝やセールスプロモーションのやり方を大きく変える。

「価格比較サイト」が会員数を増やし、広告収入を増やして株価を上げているのもむべなるかなである。

 

 

消費者にいかに接近して、効果的に商品やサービスを訴求するか。それには、消費者が購買行動の影響を受けやすいところで訴えかけるのが一番いい。

 

かくして、ネットや屋内、屋外を問わずデジタル化された多様な媒体を通して、広告やSPを多様に展開するということになる。この領域での手法の開発はすさまじく、まさに百花繚乱といった趣だ。

 

 

一方で、テレビや新聞、雑誌といったマス媒体の広告の相対的な低下が起きている。もちろん、マス媒体の広告としての「威力」が落ちたのではない。

ネットの登場などによって、マス媒体の広告の「価格価値」が落ちたのだ。これがいまテレビ局や新聞、出版社などの広告収入の減少を引き起こしている。

 

それでどう対応したらいいのか。

 

広告やSPの領域に限って言うなら、マス媒体とネットをはじめとするデジタル媒体とをクロスさせて、より効果を高めるという手法を徹底するほかない。

広告とパブリシティー、SPの領域をまたいで、またオンラインとオフラインの境界を超えて、多彩な展開を提案できるかどうかが問われることになる。

大不況の中で、いかに消費者の心をつかむか。発想の新しさが決め手ということに、やはり、なるのだろう。


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代表取締役社長 岳中 純郎
代表取締役社長 岳中 純郎

産経新聞社で社会部記者のあと、朝刊編集長などを経験。その後、畑違いの総合企画室、総務局で仕事をし、2008年6月からニュースペース・コム社の社長。これまでの職業経験からいえば、これも予想外の展開。しかし、広告業界、それもクロスメデイアを標榜する世界に足を踏み入れて、いろいろと勉強しながら、結構楽しんでいます。

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