日経広告研究所は、このほど２００８年度の広告費を予測した。それによると、２００８年度（４月～09年３月）の総広告費（経済産業省『特定サービス産業動態統計』ベース）は、前年度比１・２％増になる見通しだ。 　サブプライムローン（信用度の低い借手向け住宅ローン）の焦げ付きに端を発した米国の景気変調や原油価格の高騰などで、日本の景気は拡大基調にブレーキがかかってきたため、広告支出を左右する企業業績にも陰りがでてきている。 　07年度の総広告費は同０・６％増と低い伸び率を見込むが、今年度は、８月に中国で開かれる北京オリンピックが家電、旅行などの広告出稿を下支えすると見られることから、伸びは前年度の培になると予測した。 　こうした中で、新聞・雑誌・テレビ・ラジオのマス４媒体広告費の低迷という構造的要因は変わらない。インターネット広告費や販売促進費などがマス４媒体を補う形だ。 　昨年８月時点での予測では、07年度は06年度に引き続き、「横ばい」と見ていた。国内の自動車販売が振るわないなど、広告費に関係が深い消費動向の低迷がその理由だが、今年２月時点の見直しでは、０・６％増の伸びと上方修正した。半面、マス４媒体の広告費は０・１ポイント減少幅が拡大し、２・８％減と予想する。 　媒体別の増減率は、新聞５・１％減（昨年８月の予想数値５・４％減）、雑誌４・５％減（同５・１％減）、テレビ１・６％減（同１・２％減）、ラジオ５・１％減（同５・１％減）で、新聞、雑誌、テレビなどの落ち込みが縮小。インターネット広告費などマス４媒体の広告費は３・３％増となる見通しだ。 　08年度の総広告費や媒体別広告費の増減を詳しく見ると、第３四半期の７～９月の総広告費は、８月に開催される北京オリンピックの効果で前年同期比３・０％増と大幅な伸びを予想。媒体別では、テレビが同１・３％増、マス４媒体以外が同５・４％増と大きく伸びる。 　この結果、08年度のマス４媒体広告は同１・６％減、媒体別では、新聞３・２％減、雑誌２・９％減、テレビ０・７％減、ラジオ４・９％減となり、落ち込み幅は07年度と比べて縮小する見通しだ。一方、マス４媒体以外の広告は、３・３％増になると見ている。 【提供：新聞情報社】