日本ＡＢＣ協会は５日、読売新聞大阪本社（北区）のギャラリーよみうりで、「２００８ＡＢＣ関西フォーラム」を開いた。関西の協会会員らマスコミ関係者106人が出席した。
　冒頭、細谷和夫事務局長が業務報告。「協会業務の中心となる公査だが、まず新聞は、7月から西日本地区を実施中で、7～9月近畿、10月北陸、11月中国・山陰、来年1～2月四国と調査し、そのあと３月から九州地区に移る。次に、雑誌は先月末に今年上期の部数が発表された。年明けから、広告主で構成する開発委員会から要望していたこともあって、『Ｍａｒｔ』（光文社）、『ＡｎｅＣａｎ』（小学館）、『Ｒａｙ』『Ｃｏｍｏ』（主婦の友社）など新たに7誌が加わった。その初回公査も実施した。また、阪急コミュニケーションズ発行の『ニューズウィーク』のデジタル版部数が発表されることになった。これはＰＣ画面で見るものだが、内容は印刷物と全く同一ということで、部数に加算されることになった。これを見るためには、購読料を支払うことが必要で、雑誌の定期購読と同様の調査方法で、前金を払っている読者の数を確認した。これで、新規7誌を入れ、ＡＢＣ雑誌の参加数は53社、155誌となった」
　「この雑誌に関連して、雑誌業界の動きを報告する。雑誌協会がここ数年発表している印刷証明付き部数をＡＢＣ協会が調査して発表できないかということで、両協会で合同委員会を作って検討を始めた。ＡＢＣ会員、雑誌会員、両方会員計12名で、9月以降毎月集まってやっている。ＡＢＣ協会に部数に関する業務を移管できるかということだが、まだ2回の会合だけなので、各社自分の立場を報告している段階で、決定したことはない」
　「このように、新聞に比べ雑誌の方がこれからどうするかということを考えているように思える。印刷物のままでよいのか、それともウエブとの連携をどう進めるか、デジタルマガジンをどう作っていくか、雑誌広告の魅力をどうアピールするかということを雑誌業界全体で考えているように思える。
次に、レポート業務について触れておく。新聞の販売店別レポートの公開は最終段階になっていて、東日本版に静岡県、12月発行予定の西日本版に岐阜県・三重県が加わる」
　「最後に、部数レポート、部数データの提供方法を説明する。従来の印刷物による提供のほかに、協会のウエブサイトで閲覧、ダウンロードできる、『ＪＡＢＣ－ＤＢ』をこの2月にスタートした。これは協会会員に限定したサービスで、誰もが見れるわけではなく、ＰＷ（パスワード）を入力するとログインできるというシステム。来年4月からデータベース検索の機能を追加する。ただ、この検索には別途会費が必要になる」。
　引き続き、大広マーケティング・コミュニケーション・ラボ所長（関西学院大学大学院経営戦略研究科教授）の梅本春夫氏を講師に迎え、「メディア、マス広告変動の時代におけるブランド戦略」と題し、講演が行われた。
　梅本所長は、「メディアに求められていることは、メディアの『ブランド』化であり、それは「恋愛競争」に似ている。鮮度だけでなく情報品質の追求が要求される。ソサイアタル性（社会関係性）と共感性が要点となる。つまり、社会的意義のあるメディアでないと、今後難しい。消費者は商品やサービスの一局面しか見ていない、その総てを知らない。しかし、消費者が感じとるそれが、ブランドのすべてである。『ブランドデザイン』が求められる理由である」と話した。

【提供：新聞情報社】